ダイブ/ユーザーの不安解消を叶えるサイトを目指す!リゾートバイト「ダイブ」webサイトをリニューアル

“長期滞在型の旅バイト”に安心して参加できる!独自の価値提供を目指すwebサイトへ

株式会社ダイブ(東京都新宿区 代表取締役社長:庄子 潔、以下「当社」)は、2002年より観光施設特化型の人材サービスを展開しております。兼ねてより長期滞在を伴うリゾートバイト参加者(以下「ユーザー」)の就業前の不安感や就業後のミスマッチを防ぎ、体験価値の高い就業の実現を目指してきました。

当社では実際にリゾートバイト*1を経験したユーザーが感じた不安や悩みを独自で調査しております。この度その調査結果から、本当に求められている情報提供を叶えるwebサイトへリニューアルを実施致しました。

*1 リゾートバイト:リゾートバイトとは、日本全国のリゾートホテルや旅館、飲食店・テーマパーク・レジャー施設・スキー場等に短期間移住し従業員寮で生活しながら、勤務する働き方です。労働の対価として収入を得るだけではなく、新しい仲間との出会いや多様な価値観に触れる経験など、海外でのワーキングホリデーに近い、体験価値を国内でも得られる手段として、当社では主に25歳から44歳までの社会人を中心に支持されています。


サイトリニューアルの目的

  • ニーズの高い独自情報を提供し、就業前の不安払拭と就業マッチ度向上を叶える。

  • 最新のGoogleのSEOトレンドに合わせアップデート。新規ユーザーの獲得を目指す。

リニューアルポイント①/

リゾートバイトスタッフの不安を解消するサイトとは?

当社ではリゾートバイトスタッフを経験したユーザー990名を対象に自社調査を実施(2022年5月~2023年3月)。調査結果から下記のような不安やニーズがあることがわかりました。

2~3ヶ月の住み込みが前提となる特殊な就業形態であることから、時給や交通費の支給額などの定量データだけではなく「寮の情報」「詳しい仕事内容」「職場の人間関係や雰囲気」など定性情報についても高いニーズがあることがわかりました。当社ではこの結果から、リゾートバイトが仕事を得る為の手段であるだけでなく、「体験価値」をより重視する「旅」としてのユーザー価値もあると推測しております。

業界初!現場スタッフによる経験者レビューを公開!

また今回のリニューアルでは観光×人材業界では初の経験者レビューをサイトで公開。

■ポイント:
・観光×人材業界では初の経験者レビューをサイトで公開!

・経験者のレビューは現在1,400件以上を掲載。今後さらに追加され、2,000件程度のレビューが掲載される見込み。

・社内調査より特にユーザー関心度の高い項目を独自ロジックで数値化!

\リニューアルポイント②/

ユーザー価値の高い独自情報への回遊アップとSEO対策

TOPページからの回遊性やSEO対策もアップデートも対応いたしました。

■ポイント:
・ユーザーニーズが高く、独自性の情報であるレビューコンテンツへの回遊を高めるようにサイトTOPのデザインを変更
・「勤務地」以外にも「開始時期別」など多様なニーズからの検索導線を追加

・最新のSEOトレンドに則り、構造化データやページスピード、各種タグの最適化などをアップデート

今後の展望について

ダイブはレガシーかつ巨大な大課題を解決します

日本政府は、観光業を「日本経済の成長エンジン」と位置付け、2030年に旅行消費額37兆円を目標に掲げています。市場規模では2019年よりも+10兆円の拡大が見込まれています。株式会社ダイブは、2002年から観光施設に特化した人材サービス(リゾートバイト)を基幹事業として創業し、今後も観光業を軸に新規事業を展開して参ります。

【観光HR事業】リゾートバイトダイブ
リゾートバイトダイブでは日本全国の人材と観光施設をマッチングすることで、人材課題を解決します。

【地方創生事業】Dive Hotels

Dive Hotelsでは日本の地方にある遊休資産の価値を再定義し、D2Cで収益化することを目指します。

株式会社ダイブ

株式会社ダイブ

【株式会社ダイブ会社概要】
創業    :2002年3月
代表取締役 :庄子 潔
本社所在地 :〒160-0022 東京都新宿区 新宿2-8-1 新宿セブンビル10F
設立    :2002年3月
サイト   :https://dive.design/ 

■株式会社ダイブについて
ダイブは、日本経済の成長エンジン「観光」の大課題を解決すべく、事業展開しているベンチャー企業です。
基幹事業である観光施設に特化した人材サービス(リゾートバイト)においては、観光施設の大課題である「人手不足」の解決に寄与しており、年間7,845人の観光従事者を創出。日本人人材と外国人人材あわせて、全国47都道府県、4,600施設以上の観光施設と、人材のお取引実績があります。
また、新規事業の地方創生事業では、全国6カ所の非観光地(過疎地・消滅可能性都市を含む)において、D2Cの観光事業を展開。収益の創出、外貨の獲得はもちろん、地域事業者と連携することでのサステナブルな地域づくりに貢献しております。その他にも、グランピング施設に特化したWEBメディア GLAMPICKS(グランピックス)の運営をはじめとした宿泊施設に対しての集客支援など、IT領域での事業展開も積極的に行っております。

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社ダイブ 広報/ 原
TEL:03‐6311‐9833
Mail:pr@dive.design


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