ホテル・旅行のニュースリリース・情報

【調査結果サマリー】
●世界の旅行者の75%（日本の旅行者：53％）は「今後12ヶ月間に、よりサステナブルな旅行をしたい」と回答。多くの旅行者がサステナブルな旅行への関心が高いことがうかがえる。

●世界の旅行者の71%（日本の旅行者：56％）は「訪れた場所について、到着したときよりも良い状態で旅行先を後にしたい」と回答。また、45%（日本の旅行者：35％）が「旅行が環境に与える影響に対して、自ら働きかけることができる」と考えている。

●世界の旅行者の67%（日本の旅行者：42％）が「旅行中にサステナブルな取り組みを体験することで、日常生活でも、よりサステナブルな生活を意識しようと思う」と回答。

●一方、世界の旅行者の 4人に1人（25%、日本の旅行者：21％）は、自分たちが環境に与える影響について「世間で言われているほど、気候変動は深刻ではない」と回答。一部の旅行者は、あまり関心が高くないことがうかがえる。同時に、このことが旅行の計画に影響している可能性が考えられる。

●サステナブルな旅行において、世界の旅行者の44%（日本の旅行者：32％）は、「経済への影響に対処することができる可能性が最も高いのは、政府である」と考えており、43%（日本の旅行者：32％）は「旅行サービス業者が、環境要因への対応のカギを握っている」と回答。

調査開始から9年目を迎えた本年度の調査 * では、世界の多くの旅行者（世界の旅行者：83%、日本の旅行者：62%）が「サステナブルな旅行が重要である」と回答した一方、一部の旅行者は、よりサステナブルな旅行を選択することにおいて、継続して課題を感じていることが明らかになり、世界的にみて疲弊感が生じている可能性が示唆されました。

この傾向を考慮すると、旅行業界がよりサステナブルな方向へ前進するには、業界が一丸となって取り組み、旅行者に対しサステナブルな選択をする機会を提供することが、これまで以上に重要と言えるでしょう。

■サステナブルな旅行への高まる関心
世界の旅行者の75%（日本の旅行者：53％）は、「今後12ヶ月間に、よりサステナブルな旅行をしたい」と回答しています。その理由は、「そうすることが正しいことだと思うから」（世界の旅行者：32%、日本の旅行者：21％）というものや、「サステナブルでない旅行を選択することに罪悪感を感じる」（世界の旅行者：43%、日本の旅行者：21％）というものまで、さまざまです。

世界の旅行者の71%（日本の旅行者：56％）が「訪れた場所について、到着したときよりも良い状態で旅行先を後にしたい」と回答しており、45%（日本の旅行者：35％）が「旅行が環境に与える影響に対して、自ら働きかけることができる」と考えています。

■サステナブルな旅行体験への希望
より環境に配慮した選択をしているという旅行者は、サステナブルな旅行体験によって旅行の価値が高められていることを実感しています。世界の旅行者の62%（日本の旅行者：34％）が「よりサステナブルな旅行をすることで最高の自分になれる」と感じ、結果として、帰宅後もその前向きな気持ちが持続すると回答しました。

また、実に67%の世界の旅行者（日本の旅行者：42％）が「旅行中にサステナブルな取り組みを体験することで、日常生活でも、よりサステナブルな生活を意識しようと思う」と回答しています。この点については、旅行中にサステナブルな取り組みを体験した旅行者のうち、次の3つの体験において強い傾向が見られました。「本場の文化を体験するツアーやアクティビティに出かけた」旅行者の96%（日本の旅行者：87％）、「小規模な個人商店で買い物をした」旅行者の93%（日本の旅行者：89％）、「徒歩、自転車、公共交通機関での移動を計画した」旅行者の93%（日本の旅行者：87％）が「日常生活でも、よりサステナブルな生活を意識しようと思う」と回答しています。

■新たな課題
サステナブルな旅行への関心や希望が高まる一方で、よりサステナブルな旅行を行うことに対する失望感が、旅行者のモチベーションを低下させている可能性があります。今年初めて実施された新しい分野の調査では、旅行者の一部は、環境への影響に配慮することの重要性を認識していないことが明らかになりました。世界の旅行者の 3人に1人（33%、日本の旅行者：29％）は、自分たちが環境に与える影響について「すでに生じたダメージは回復不可能で、旅行者の選択によって状況が変化することはない」と感じています。実際、4人に1人（25%、日本の旅行者：21％）の旅行者は、「世間で言われているほど、気候変動は深刻ではない」と考えており、こうした問題に対する関心の低さが、旅行の計画に影響している可能性があります。

さらに、「旅行に費やす時間は貴重であり、サステナビリティを意思決定時に考慮する項目のトップに据えることはできない」と感じている旅行者もいます（世界の旅行者：28%、日本の旅行者：32％）。

サステナビリティへの取り組みが実践されている場面が見られないことも、環境のためにできることはないと感じさせてしまう一因となっています。世界の旅行者の3分の1以上（34%、日本の旅行者：23％）が、「サステナビリティへの取り組み自体が実施されていない旅行先で、よりサステナブルに過ごそうとすることは難しい」と考えています。この回答が最も多かったのは、タイ（56%）、インド（53%）、アラブ首長国連邦（52%）の旅行者です。

■責任の共有と業界全体を発展に導く重要な機会
旅行による悪影響の低減に取り組むうえで、旅行者が自分たちが担えると感じる役割から、旅行者がどのような連携を期待しているのかが、よくわかります。前述の通り「旅行が環境に与える影響に対して、自ら働きかけることができる」と考えている旅行者がいる一方、世界の旅行者の 44%（日本の旅行者：32％）は、「経済への影響に対処することができる可能性が最も高いのは、政府である」と考えており、43%（日本の旅行者：32％）は「旅行サービス業者が、環境要因への対応のカギを握っている」と回答しています。さらに、40%（日本の旅行者：38％）は「旅行や観光がもたらす影響について人々を啓蒙する責任は、政府にある」と考えています。

旅行業界は、旅行者の意志を実現できるようサポートすることも責任の一部です。
「よりサステナブルな宿泊施設に魅力を感じる」世界の旅行者は、ほぼ半数（45%、日本の旅行者：36％）に上ります。そのため、一貫した認証基準を定めることが宿泊施設を判断するうえで重要です。実際、67%（日本の旅行者：44％）が「すべての旅行予約サイトが共通のサステナブル認証やラベルを使用すること」に賛成しています。

しかし、宿泊施設がサステナビリティに関する認証を得ることができた根拠について、詳しく知ることに関心を持つ世界の旅行者（52%）の数は、昨年の同じ時期（69%）と比べて、17ポイント減少しています。つまり、重要なのは旅行者が優先事項に応じて宿泊施設を判断しやすいよう、シンプルかつ明確に情報を伝えることなのです。

ブッキング・ドットコムのサステナビリティ部門統括責任者であるダニエル・ディシルバは、次のように述べています。
「多くの旅行者が前向きな気持ちと、よりポジティブな影響を与えたいという願望を持ち続けている一方、業界にとっては、サステナブルな選択を誰もが簡単にできるようにする努力を加速させることが、重要な鍵となっています。よりサステナブルな選択がすぐにできるようにするだけでなく、それが信頼でき、理解しやすいものであり続けることが重要です。だからこそ、さらなる啓蒙活動、明確で一貫性のある基準、そして旅行体験全体における正しいサステナビリティへの取り組みの信頼できる第三者認証が、大いに役立つと私たちは信じています。旅行者のフラストレーションを示す兆候は懸念すべきものですが、同時に、旅行者のためだけでなく、世界各地のコミュニティや旅行先にも変化をもたらすことができる、インパクトのある活動に集中して取り組み続けるべきであることを、改めて実感させるものでもあります。」

ブッキング・ドットコムによる「サステナブルトラベルレポート2024」の全文（日本語）は https://news.booking.com/ja からダウンロードいただけます。

調査方法
* 本調査はBooking.comによって、世界34の国と地域の31,550名の回答者（内訳：アメリカ1,000名、カナダ1,000名、メキシコ1,000名、コロンビア1,000名、ブラジル1,000名、アルゼンチン1,000名、オーストラリア1,000名、ニュージーランド500名、スペイン1,000名、イタリア1,000名、フランス1,000名、スイス500名、イギリス1,000名、アイルランド1,000名、ドイツ1,000名、オランダ1,000名、ベルギー1,000名、デンマーク1,000名、スウェーデン1,000名、クロアチア950名、UAE500 名、インド1,000名、中国1,000名、香港800名、タイ1,000 名、シンガポール1,000 名、台湾1,000 名、ベトナム1,000 名、インドネシア1,000 名、フィリピン1,000 名、韓国1,000 名、日本1,000 名、南アフリカ1,000 名、ケニア300名）を対象に独自に行われたものです。

調査に参加した回答者の条件は、次の通りです。18歳以上であること、直近12ヶ月に１回以上旅行をしたこと、2024年に旅行を計画していること、旅行に関する意思決定を行う立場にあるか、または意思決定に関与していること。本調査は2024年2月、オンラインで実施されました。

###

Booking.comについて
1996年にアムステルダムにて設立され、Booking Holdings Inc.（NASDAQ：BKNG）の一員として、「すべての人に、世界をより身近に体験できる自由を」を企業理念に掲げています。多種多様な宿泊施設と移動手段を簡単かつワンストップで予約ができるプラットフォームを通して、世界中のお客様に思い出に残る体験を提供しています。詳細については、ブッキング・ドットコムの公式SNSアカウント （@bookingcom_jp）、もしくは https://news.booking.com/ja をご覧ください。