ホテル・旅行のニュースリリース・情報

東京センチュリー株式会社（証券コード：8439、以下、東京センチュリー）および東京センチュリーの完全子会社であるTC Realty SG Pte. Ltd（※1）とシンガポールを地盤としたアジア圏の有力不動産開発・ヘルスケア企業であるOUE Limited（SGX：LJ3、以下、OUE）は、シンガポールのチャンギ国際空港ターミナル2に直結する「Hotel Indigo Changi Airport」（以下、本ホテル）の共同開発を決定しましたので、下記のとおり、お知らせいたします。

なお、OUEは2024年4月26日にChangi Airport Groupから本ホテルの開発許可を受けており（※2）、2028年中の竣工および開業を予定しております。

東京センチュリーは、2016年以降、ANAインターコンチネンタル別府リゾート＆スパおよびホテルインディゴ軽井沢の開発・経営や、三菱地所株式会社と共同で開発を進める東京駅日本橋口前「TOKYO TORCH（トウキョウトーチ）」街区内の「Torch Tower」において建設中のウルトララグジュアリーホテル「Dorchester Collection（ドーチェスター・コレクション）」の2028 年開業に向けた取り組みを通じて、ホテル事業を推進してまいりました。

本ホテルは、全長163メートルで客室数255室を有し、革新的なデザインや屋上プール・ジムなどの最新の施設に加えて、滑走路・Airport Boulevard・スカイラインを見渡すことができるパノラマビューなど、空港ならではの宿泊体験を提供することをコンセプトとしています。

さらに、太陽光発電パネル、ハイブリッド冷却システム、自然換気の廊下、雨水貯水技術などの持続可能な機能を取り入れることで、環境への影響を軽減しながら、ゲストの快適さとWell-beingの向上を目指しています。なお、本ホテルは現時点において、シンガポール初（※3）のZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）ホテルおよび世界初（※3）のZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）空港ホテルとなる予定です。

※1：TC Realty SG Pte. Ltd (TCRS)：シンガポールにおけるホテルを中心とした不動産投資を目的に設立した東京センチュリーの完全子会社

※2：2024年4月26日付OUEプレスリリース

※3：東京センチュリーおよびOUE調べ（2025年3月25日現在）

【Hotel Indigo Changi Airportのイメージ図】

Hotel Indigo Changi Airportのイメージ画像はこちらからダウンロードが可能です。

【OUE Limited Deputy CEO and Executive Director Biran Riady氏　コメント】

OUEは、シンガポール・チャンギ国際空港ターミナル2にある「Hotel Indigo Changi Airport」の開発において、東京センチュリーを資本パートナーとして迎えることを歓迎します。我々は、両社の経験と強みを活かし、革新的でエネルギー効率の高いデザインを導入し、ホテルを環境的に持続可能なものにすることを楽しみにしています。このパートナーシップは、資本配分を最適化し、第三者資金の運用を時間とともに成長させるというOUEの「アセットライト」戦略と一致しています。また、シンガポールおよびその先での将来の不動産機会を追求するためのOUEと東京センチュリーの戦略的パートナーシップへの道を開き、シンガポールおよびその他地域での将来の事業機会を追求するための基盤となります。

【東京センチュリー株式会社 執行役員副社長 中居 陽一郎 コメント】

当社が手掛けた「ホテルインディゴ軽井沢」は、豊かな自然・文化・地元食材に恵まれ、日本国内はもとより、海外からの旅行者も魅了しています。これまでに培った日本での開発・経営ノウハウを基に、シンガポール チャンギ国際空港で、当社の親密先であるOUEと共にお互いのホテル開発経験を結集して、共同開発できることを大変喜ばしく感じています。シンガポール初のZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）ホテルとして、当社の太陽光発電開発ノウハウ等も活かしていきたいと思います。

東京センチュリー株式会社

東京センチュリーは、リースを祖業とし、国内外のパートナー企業との共創による「金融×サービス×事業」を融合したビジネスモデルを展開する業界トップクラスの金融・サービス企業です。
広範な顧客基盤を有する「国内リース事業分野」、法人・個人向けオートリースにレンタカーを擁する「オートモビリティ事業分野」、航空機や不動産を中心に成長を牽引する「スペシャルティ事業分野」、世界30以上の国と地域に拠点網を有する「国際事業分野」、太陽光発電や蓄電池等の再生可能エネルギー関連事業を展開する「環境インフラ事業分野」の5つの分野で事業を展開。幅広い事業領域で社会課題の解決に貢献する独自の金融・サービスを提供しております。