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△ホワイトペーパーで紹介しているTokyo Creativeが考える「ゴールからの逆算」の一部

• 「自治体・DMO向け　デジタルマーケティング基礎講座」ダウンロードURL

https://www.tokyocreative.jp/ja/document
※本ホワイトペーパーは、自治体・DMO関係者の方に限り無料でダウンロード可能です。
 

• インバウンド復活の今こそ着手すべき、デジタルマーケティングをゼロから学べる

　コロナに伴う入国制限が撤廃されたことにより、日本の各地を訪れる外国人観光客（インバウンド）は増加しています。円安も後押しとなり、インバウンドの波はまだまだ続くことも予想され、自治体・DMOにとっては絶好のチャンスです。
　今回公開する第１弾＜情報発信の概要理解 編＞では、「観光におけるデジタルマーケティングとは何か」「マーケティング施策の具体例」「どんなゴールを設けるべきか」「まずは何をすべきか」という基本の“き”について100社を超える自治体や企業などのサポートで培ってきたTokyo Creativeのノウハウや事例などを用いながら紹介しています。
 

• Tokyo Creativeとは

　自治体・DMOの観光戦略をはじめ、動画に紐づく施策を、日本人・外国人の“両目線”で⽴案・企画・実⾏しています。企画・監修した福島市のプロモーション動画は、『クールジャパン動画コンテスト2021』地方自治体部門の奨励賞受賞に続き、『クールジャパン動画コンテスト2023』のムービー部門で全289件の応募の中からグランプリを受賞。三重県赤目四十八滝の外国人向けプロモーション動画は計36万回再生を突破するなど、これまで100社を超える自治体や企業などのサポートで培ってきたノウハウと、自社で抱えている日本最大級である在日外国人インフルエンサーに紐づく約1,700万人の日本好き外国人コミュニティを活用し、成果につながる支援を可能にしています。
 

• 代表取締役 プロフィール

中川 智博（なかがわ・ともひろ）
1987年4月9日（36歳）、滋賀県出身
2011年同志社大学文化情報学部卒業後、複数社を経て、2018年5月Tokyo Creative入社。
2020 年10月代表取締役に就任。
YouTubeなどを活用したデジタルマーケティングを得意とし、インバウンドに関するノウハウの啓蒙活動も実施。これまで自治体、DMO、企業の海外デジタルマーケティングを100社以上支援しており、観光・デジタルマーケティングに関連する講演は、外務省、新潟市、三重大学、川村学園女子大、杏林大学等他多数で実績あり。
観光庁「インバウンドの地方誘客促進のための専門家」、観光庁「世界水準のDMO形成促進事業」における外部専門人材認定や、農林水産省が推進する「農泊地域課題解決の専門家」、東京観光財団運営「観光まちづくりアドバイザー」、杏林大学「地域総合研究所客員研究員」など精力的に活動。
 

• 会社概要

社名　　：Tokyo Creative株式会社
設立　　：2013年8年
代表者　：代表取締役　中川智博・小野沢隆
所在地　：東京都墨田区横綱1-10-5 KOKUGIKA FRONT BUILDING　レッドホースコーポレーション株式会社内
資本金　：9,000万円
URL　　：https://www.tokyocreative.jp/ja/
業務内容：訪日インバウンド集客事業、訪日インバウンド関連事業、タレントマネジメント事業
お問合せ：info@tokyocreative.jp